Ａ事例：駅にてスマホで盗撮直後、被害女性と周辺乗客に現行犯逮捕され、勾留されず翌日釈放のうえ、在宅捜査された加害者が弁護士に依頼した。弁護士が被害者（未成年）の親権者と２回面談後、示談が成立し、不起訴となった。

Ｂ事例：盗撮しようとしたところ（画像無し）取り押さえられ、在宅捜査となった。

弁護士から被害者の方に連絡するも面談すること自体を拒否された。

検察庁へ反省文を提出し、家族の監視監督する誓約書を提出した。同時並行してカウンセリングに通い、通院実績文書をも提出した。

不起訴となった（会社に知られず）。

Ｃ事例：盗撮後防犯カメラに気づき自首したら在宅捜査となった。

検事から弁護士を通じた示談を勧められ、弁護士に相談した。

弁護士が被害者の方と２度面談後示談が成立した。

不起訴となった（会社には知られず）。